その他の活動 ☆ NOP ニュー・オペラ・プロダクション

■第3回東京オペラ・フォーラム開催

2014年9月23日（火）14時＜東京芸術劇場　会議室＞

　　9月23日、ニュー・オペラ・プロダクション代表の杉が運営委委員長を務める全日本オペラ・ネットワークは東京芸術劇場会議室で「東京オペラ・フォーラム」を開催しました。
　　全日本オペラ・ネットワークは1996年に日立市科学文化情報財団が全国の市民オペラ177団体に呼びかけで始まった全国オペラ・フォーラムから生まれた組織です。母体の全国オペラ・フォーラムの方は今までに13回、主に日立シビックセンターで開かれて来ましたが、ＩＴ時代に対応してフォーラムの期間外でも、市民オペラ団体を常時、インターネットで互いに連携を取り、新しい情報を交換、共有することによって、よりオペラ活動を活性化しようという趣旨で、２００４年に全日本オペラ・ネットワークは誕生、活動を続けてきました。しかし、長引く経済低迷に加え、３年前の東北大震災とそれに伴う原発事故等もあって、オペラ団体の中には活動を停止したり、計画を縮小せざるを得ない事態に追い込まれたところが続発するような状況下、2011年11月、全日本オペラ・ネットワークは、東北大震災で大きな災害に見舞われた日立の事務局に極力負担をかけない方法を考え、東京文化会館で第１回を。そして翌年７月に第２回を開催、この時は、一般のオペラ団体が受ける助成金の中で、最も額の多く､従って関心の高い「日本芸術文化振興会基金部の助成金配分などについて」をテーマに、当の基金部の担当課長さんやプログラム・ディレクターの方達に、ご出席いただくことが出来ました。
　　そして、第3回は東京文化会館が改修工事のため、東京芸術劇場のご協力を得て、その会議室でオペラ・フォーラムを開催することになりました。規模を余り大きくせず、お互いの意見交換がし易く、可能ならば、もっと頻度を多くして行きたいと考え、小規模のミニ・フォーラムという形を取りました。
　　経済低迷は依然として続き、アベノミクスの効果も期待出来ず、大震災、原発事故による災害の影響もあって、精神的、心理的に打ちのめされて苦しむ人々の心を癒すべき地道な文化活動としての市民オペラ活動に、しわ寄せが来て、今迄コンスタントに財団や大企業から支援を受けていた多くの団体が助成や後援の対象から外され金額が大幅に減らされ、公演規模の縮小や中止を余儀なくされている状況が深刻さを増している状況下で、熱心に集まって下さったオペラ・ネットワークの皆さんに、お忙しい中、ご参加下さったゲストのセゾン文化財団プログラム・オフィサーの久野敦子さんと、東京芸術劇場の高萩副館長さん、それに、わざわざ韓国からご参加下さった韓国室内オペラ連盟のイ・ウンスンさんにも加わっていただいて、それぞれのお立場からのお話を伺い、ご出席のみなさんとの活発な意見交換が行われ、大変有意義な時間を過ごすことが出来ました。

■全国劇場・音楽堂等連携フォーラム2014

2014年1月20日＜東京芸術劇場＞

　　1月20日に開催された、第２回全国劇場・音楽堂等連携フォーラムに参加しました。これは芸団協主催、文化庁と新国立劇場運営財団とが共催で、文化庁や文化施設の人々、それに芸術団体の人々、総勢169人が集い、全体会を新国立劇場ロビーで、引き続いての情報交換会は隣の東京オペラ・シティービルの広間で開催されました。
　　全体会では全国劇場・音楽堂連絡協議会からの報告に続いて、次の三つの項目についての討論に入り、数団体の事例報告と意見交換が行われました。
(1) ネットワーク事業の成果と課題、(2)共同制作などさらなる連携促進、（３）劇場、音楽堂等と芸術団体の役割
そして、最後に今回のフォーラム参加者一同の「劇場、音楽堂等と芸術団体の力を生かし、実演芸術、地域文化をより豊なものに」という宣言文が採択されました。情報交換会のパーティー会場も大変活気に溢れたものでした。

全国オペラminiフォーラム　in Tokyo

■「地域オペラの今～2020年にむけて」

2016年3月19日（土）午後1時半～　東京文化会館４階大会議室

メンバーを一新して新たなスタートを切った全日本オペラ・ネットワークの最初のフォーラム。音楽評論家関根礼子さんによる基調講演に続き、「地域のオペラ制作事情」「東京オリンピック2020年」2つのテーマで情報共有と今後の課題の洗い直し、そして新たな提言へと活発な意見交換が行われました。
フォーラム後の懇親会でも、新たな出会いと冷めやらぬ思いの交換が行われていました。

全国オペラminiフォーラム　in Tokyo　第2回

■「日本のオペラは今だから出来ることがある～2020年へ向けた一歩」

2016年8月6日（土）10:00～15:00　東京文化会館４階大会議室

ラ・フォルジュネ日本の相談役、多摩大学経営情報学部教授　樋口裕一氏基調講演
に続いて、日本各地から参集した30数人のオペラ団体関係者により、2020年東京オリンピックを見据え、オペラ活動に新たな風を吹き込もうとする活発な意見交換が行われました。